バーチャルオフィス最大のメリットのひとつが、大幅な経費削減効果です。特に初期費用は顕著で、実際に貸しオフィスを借りるとなると、敷金礼金、保証金などを支払わなくてはいけません。敷金礼金は賃料の数か月分、保証金は6か月から多い場合だと1年分というところもあります。

仮に賃料20万円、敷金礼金が2か月分、保証金が6か月分の貸しオフィスを借りたとしたら、契約時に200万円の支払いをしなくてはいけません。何かと出費がかさみ、まだ事業も軌道に乗っていないスタートアップ時にこれはかなり大きな支出であると言えます。

その点、バーチャルオフィスであれば入会金を支払うだけです。入会金は業者によってさまざまですが、高くて1万円程度ですからそれほど大きな負担にはなりません。また、貸しオフィスを仕事場にするのであれば、デスクやプリンター、暖房器具などなど、作業をするための備品を新調する必要が出てきます。しかしバーチャルオフィスを利用する場合は自宅を作業場にすることが前提になるので、そういった設備の購入費もかかりません。

月々の利用料金も1万円以下のバーチャルオフィスがほとんどですので、ランニングコストも小さく抑えられます。

バーチャルオフィスが提供している住所は、基本的に一等地です。東京都内であれば都心の住所を安い利用料で借りることができます。

取引先や顧客から信頼してもらうというのは、事業をする上でかなり重要なポイントです。しかし独立したばかりのフリーランスなど、まだ実績がない方にとって、取引先や顧客から信頼してもらうというのは容易ではありません。もちろん実績を積み重ねることで信頼を勝ち取っていくことは可能ですが、実績の少なさがスタートアップ時の事業経営の大きな足かせになることは事実です。

そのようなときに、一等地の住所を所在地として利用できることが大きなアドバンテージになります。「この場所に住所を持っているのであれば安心だろう」と考える人も少なからずいるからです。そうでなくても、全国から仕事の発注が来る可能性が高くすることができます。

バーチャルオフィスの利用は、事業にとってプラス面があるだけではなく、日常生活においてもメリットがあるものです。

出費を限界まで切り詰めたいと考えている方の中には、バーチャルオフィスの利用にかかる料金も削りたいと考えている方もいるかもしれません。しかし自宅をオフィスにするというのは、その住所を名刺やホームページに記載することになり、プライバシー保護の観点から見るとかなりリスクが高いと言えます。特に若い女性であればストーカー被害に遭う危険性が高くなるでしょう。

また、賃貸マンションなどに住んでいる場合、契約上居住以外の利用を禁止していることが多々ありますので、事業を起こしていることが知られた際に違約金の支払いを命じられるケースもありますし、最悪強制退去もあり得ます。

バーチャルオフィスを利用することで、そのようなトラブルを未然に防ぐことができるようになるのです。

バーチャルオフィスご利用に必要な書類やお手続きの流れについては、こちらのページもご覧ください。

バーチャルオフィスには、都心の住所が借りられるメリットもあります。
一般論として、「都心にオフィスがある」というのは大きなイメージアップになります。しかしスタートアップを決めた個人事業主やフリーランス、経営者は、そのすべてが都心に住んでいるわけではありません。中には地方にお住まいで、起業を決めた方もおられるでしょう。

バーチャルオフィスの中には、浜松町などのオフィス街や銀座、渋谷、新宿といった一流企業が名を連ねる都心の一等地住所が借りられるところもあります。また、プラン次第では東京の電話番号（03から始まる番号）を利用できる場合も。
全国的に知名度の高い場所を事業住所として使えるようになれば、クライアントや顧客、金融機関からの信用性もアップします。

バーチャルオフィスの住所・電話番号は、Webサイトや名刺にも記載が可能です。都心に住所を構えることで、事業のブランディングにも活用できるのは大きなメリットだといえます。

自宅住所の公開を防ぎながら信用性アップが期待できるなど、メリットも多いバーチャルオフィス。しかしその一方で、いくつかのデメリットもあります。

郵便物の転送やオプションについてはこちらもご参考にお読みください。

バーチャルオフィスでは、住所・電話・FAXを総合してレンタルすることができます。しかし、全てをレンタル出来る訳ではなく、一つ一つがオプションとなっていることがあります。基本料金の中に何が含まれているのか、あらかじめ確認することが重要です。

バーチャルオフィスを選ぶ際のポイントや注意点について詳しくはこちらの記事をご参照ください。